新技術工営株式会社 東京支店

 

 新技術工営株式会社東京支店は、エポコラム工法による地盤改良工事をコア事業として、土木・建築における地盤改良に、日々、精進致しております。弊社は、エポコラム協会員の一員として、土木分野はもちろんのこと、特に建築基礎(柱状改良地業工事)においても、施工実績が豊富で、様々な条件下での施工に対応致しております。

 地盤に果てなき情熱を注ぎ込み、高度な技術力により、バラつきの少ない均質な柱状改良体(コラム)を築造するスペシャリスト集団です。

                      

 

お知らせ

  • 2019年04月08日(月)「組織概要」のページを更新しました。
  • 2017年03月28日(火)「組織概要」のページを更新しました。
  • 2015年10月28日(水)東京支店の住所・電話番号を更新しました。
  • 2015年09月09日(水)「組織概要」のページを更新しました。
  • 2014年07月28日(月)「組織概要」のページを更新しました。
  • 2013年08月26日(月)「エポコラム工法の詳細」のページを更新しました。
  • 2013年07月22日(月)「組織概要」を更新しました。
  • 2013年06月12日(水)新技術工営(株)東京支店のwebサイトを新設しました。

 

 

 








エポコラム工法とは・・・

 エポコラム工法とは、柱状改良体(コラム)を築造する地盤改良工法の中の、深層混合処理工法の中の、機械攪拌式の中の、スラリー系の中の、練り込み攪拌式に属する工法で、要約すると、“スラリー系複合相対練り込み攪拌工法”に分類される工法です。このエポコラム工法は、通常のエポコラム工法や硬質地盤対応型の工法の他に、

 

    ◎大口径化(直径 1, 800 (mm) ~)により、工期やコスト等を縮減できる“エポコラム-Loto工法

    

    ◎地中残存物を破砕しつつコラムを構築することにより、工期やコスト等を縮減できる“エポコラム-Taf工法

 

もあります。

 

 エポコラムの名前は、“画期的な(新時代を画する)地盤改良工法によるコラム”の英訳である、

 

“The column made by Epoch-making Soil Improvement Method

 

にちなんで名付けられました。

 

 エポコラム工法の開発当時は、平面的な「トンボ羽根」と呼ばれる攪拌翼を高速回転させて原位置土とスラリー状の固化材とを攪拌しコラムを築造していましたが、原位置土が塊のままで固化材と混ざらない現象(共回り・つれ回り)等が発生し、コラム品質にバラつきが多く発生していました。

 

 そこで、開発者グループは、立体的な籠状で、外翼、中翼、芯翼を有する攪拌翼を製作し、ケーシングロッドの二重管構造により、前述の【外翼・芯翼】と【中翼・掘削ヘッド】とが正逆回転する相対攪拌を可能としたスラリー系複合相対練り込み攪拌による深層混合処理工法を確立しました。

 

 正逆回転により、低速回転であっても羽根切り回数(羽根切り頻度)を確保し、且つ、各翼によって原位置土の塊を粉砕することによって、原位置土と固化材との練り込み混合を効率良く、且つ、均一に行い、また、高トルク・低回転により、N値の高い硬質な中間層等を無理なく貫いて、コラムを良好な支持地盤に着底させることを可能にしました。

 

 また地盤改良工法において、いち早く施工データの電算処理化を導入し、また、建設大臣認定機関(現在は建設技術審査証明協議会会員)である 財団法人注)先端建設技術センターにおいて、先端建設技術・技術審査証明を取得し、公平な第三者機関による工法の信頼性透明性の確保を実現しました。

 

 おかげさまで、パイロット事業にも選定され、全国の多くの現場において、エポコラム工法が採用されました。

 

 また最近では、国土交通省の運用による、民間企業などの有用な新技術の活用促進のため「公共工事等における新技術活用システム(NETIS)」において、公共工事等に関する技術の水準を一層高めるため、画期的な技術について、有識者会議(新技術活用システム検討会議)にて、「推奨技術」「準推奨技術」として選定されております。

 

 その画期的な技術として、平成23年度・平成24年度と連続してエポコラム工法が【準推奨技術】採用されました。なお、“選定された技術に対しては、総合評価方式の技術提案における積極的な評価などの普及啓発や活用促進等を行います。”とのことですので、今後も、エポコラム工法が、ますます皆様のお役に立てることと存じます。

 

 

                                                        注):平成25年4月1日より 「一般財団法人」